モラハラ夫に苦しめられてない?モラハラ夫の特徴

モラハラ夫の特徴まとめ、その言動はモラハラじゃないかチェック

モラルハラスメントの被害者は、実は自分が被害者になっていることに気づいていないことが圧倒的に多いということをご存知ですか?


長く付き合っていても気付きにくく、夫婦間という狭い世界で「あたりまえ」なものとして徐々に苦しめられ、反抗する気力すら奪われていることがあるからです。

モラハラというのは、離婚する理由にも挙げられているDVの一種です。
まずは、モラハラがどのようなものか、モラハラ夫がする行為や特徴をチェックして、自分がモラハラ被害にあっていることに気づく必要があります。


モラハラをする夫の特徴

モラハラをする夫には、基本的に共通する特徴が複数見られます。
例えば、以下のような言動が夫にみられたときは、モラハラとなる可能性が高いので注意しましょう。

ささいなことで不機嫌になり、すべて妻のせいにする

モラハラをする夫は、非常に理不尽で自己中心的な考えを持っていることが多いため、ささいなことですぐに不機嫌になります。
妻が悪いという場合ならともかく、たとえその原因が夫にあったとしても、すべて妻のせいにして怒りを向けてきます。

こういった人は、自分の間違いを認めることはほぼありません。
自分を常に正当化していて、こういったことが繰り返し起こるようなら、モラハラを受けていると考えてもよいでしょう。

また非常に厄介なことに、妻が理不尽なことを我慢していると、調子に乗って悪化することもあります。


妻の行動を厳しく制限し監視する

妻に依存をしていることや、とにかく妻の行動が自分の思う通りにならないと気が済まないという夫がいます。

こういったモラハラをする夫は、常に自分の監視下に妻を置いておこうとしたり、妻がすることを厳しく制限したりするという特徴があります。
そのため自分の行動が明らかにきつく制限されていたり、常に監視されていたりするような状況で生活をしているのなら、モラハラを受けていると言えるでしょう。

あまりに行動の監視や制限がひどい場合は、早いうちから弁護士などに相談するようにしましょう。

夫婦間で自分が上の立場だ、などと立場に優劣をつける

夫婦は平等の立場であり、互いに尊重し合う必要があります。
そのため、家庭内に明らかな上下関係があってはなりません。
しかし、モラハラをする夫は、自分の方が偉く優れており、上の立場であると主張しがちです。


このような考えを持った夫の場合、モラハラを日常的にしていることが多く、説得をしてもなかなか納得しない特徴があります。
基本的に、モラハラをする夫はプライドが高く、他人に厳しく自分に甘いことが多いので、こういった関係性を求めることが多くなります。

妻の意見をすべて否定し、ミスを責め立てる

モラハラをする夫は、プライドが高く偏見的で、妻の意見を認めないことがあります。
それどころか、事あるごとに妻が失敗したことに対して、延々と責め立ててしまいます。

失敗を受け入れて、意見を出し合っていける夫でない場合、モラハラを受け続けることになるかもしれません。
そのため、こういった傾向が夫に見られるときは、説得して考え方を変えさせるのは非常に困難です。

ものに当たり、大きな音を立てて脅しつける

よほどの理由もなく、頻繁にものに強く当たったり、大声や音を立てて脅してきたりする場合は、モラハラを受けていると考えてよいでしょう。
威圧的な態度も十分モラハラに該当しますので、夫にこのような兆候がある場合は要注意です。

本人には悪質なモラハラだという認識がないため、直接暴力をしていないからいいと考えることもあるようです。


人前で妻のだめなところをあげつらう

夫のモラハラの代表的なものの一つとして、人前で妻を侮辱することが挙げられます。
周りの全員を侮辱するわけでなく、あくまでも自分のみをターゲットにして人前で侮辱するという場合はモラハラを受けていると言えるでしょう。

謙遜と勘違いをしている人もいますが、本人や周りの人を不快にさせている場合は、当然謙遜にはあたりません。
それどころか、精神的な虐待とも言えるでしょう。

場合によっては、子どもに対してこのように妻の悪口を言い、立場の差をわからせようとすることや、家庭内で孤立させようとすることもあります。

モラハラ夫を変えることは難しい

モラハラをされ続けると、ストレスにより心身ともに調子を崩しやすくなる可能性があります。
モラハラ夫側としては無自覚で行っていることが多いため、それを指摘して改善させることは難しいかもしれません。


神経を逆なでし、よりひどいDVに移行する可能性もありますので、モラハラ夫をもつ女性は出来れば身の安全を確保することが優先です。

明らかな証拠を取得すれば、有利な条件で離婚することも可能ですので、お困りの際はお住まいの自治体のDV相談窓口や弁護士などを活用しましょう。

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